Googleアナリティクスの高機能な集計機能や分析機能ですが、通常の企業サイトやブログだけでなく、ネットショップ（ECサイト）にも使うことができます。

今回は、ECサイト用の便利な機能である「eコマース機能」について、設定方法やできることを説明していきます。

Googleアナリティクスのeコマース機能とは

ECサイトには通常、商品ごとにカートボタンがついており、それぞれの商品ページごとに売上金額やコンバージョンレート（CVR）などを把握する必要がありますよね。

ECサイトのカートシステムには、このような分析・集計機能が付いているものも多いですが、お世辞にも高機能とは言えません。

楽天市場やYahoo!ショッピング、アマゾンといった超大手ECモールに搭載されているアクセス分析機能すら、物足りないのが現実です。

初期状態のGoogleアナリティクスでは、CVRや売上金額などのECサイトに必須の数値を把握することができません。

ですが今回説明する設定をすれば、Googleアナリティクスの本来持っている非常に高機能な集計・分析機能を、ECサイトの個々の商品ページまで落とし込んで使えるようになり、顧客行動と購買行動を一貫したデータとして扱えるようになるのです。

ECサイトを運営している人でも、この設定をしていないケースが非常に多くて、正直損をしていると言えるレベル。

是非、自分のECサイトに導入することをオススメします。

eコマース機能の設定が必要な場合

そんなeコマース機能ですが、設定が必要な場合と不要な場合があります。

すでに言いましたが、EC機能を持っているWEBサイトの場合にこの設定が必要となります。

逆に言えば、通常のWEBサイトやブログでは不要です。
その場合は読み進める必要がありません。

eコマース機能を使うとこんなことができる

それでは、eコマース機能を使うと具体的にどんなことができるようになるのでしょうか？

主に以下の2つと言えます。

商品ごとの売上数量や売上金額がわかる

商品ごとの売上数量や金額をGoogleアナリティクスでも管理することができます。

どの商品が指定した期間でどれくらい売れたのか、ということが記録されていきますので、集客の改善やページの改良がどれだけ売上に結びついたのかということをbefore/afterで比較する事も可能です。

購入に至ったお客さんのみの行動パターンを知ることができる

また、Googleアナリティクスのセグメント機能を併用することで、購入に至ったお客さんのみを抽出した集計ができます。

購入者の行動パターンを知ることで、サイト全体の導線を更に改良するための気付きを得ることもできるでしょう。

広告やキャンペーンの効果を計測できる

Googleアナリティクスは、クーポンやセールなどの販促キャンペーンや、Google広告などの広告媒体からのアクセスをその他のアクセスと明確に分けることができます。

これにより個々のキャンペーンや施策ごとの売上を分けて集計ができ、その施策が良かったのか悪かったのかを定量的に把握できます。

その反省を次の施策の計画や予算計画に活かすことで、施策の勝ちパターンを見つけやすくなります。

eコマース機能の設定方法

やっと本題です。

実際の画面を見ながら、eコマース機能の設定をしていきましょう。

基本設定方法

手順１　eコマースの設定

Googleアナリティクスの[管理]を押し、ビューのメニュー内の[eコマースの設定]を押してください。

手順２　eコマースの有効化

eコマースの設定画面が表示されますので、[eコマースの有効化]をオンにして、[保存]ボタンを押してください。

手順３　通貨を変更する

通常、Googleアナリティクスでは米ドルで金額表示がされますが、日本では円の方が馴染みがあると思いますので、通貨の設定をします。

Googleアナリティクスの[管理]から[ビューの設定]を押してください。

次に、[通貨]欄から、日本円（JPY￥)を選択し、[保存]ボタンを押してください。

以上で、Googleアナリティクス側の準備が終わりました。

これで終わりではなく、ショッピングカート側での設定が必要となりますので、引き続き読み進めてください。

カートで標準対応している場合

国内で販売されているショッピングカートは、ほとんどがカート側でeコマース機能に標準対応しています。

各カートのマニュアルに設定方法が書いてあると思いますので、それを参考に設定をしてください。

ワンクリックで設定ができる場合もありますし、マニュアルにあるコードをコピーして購入完了画面のHTMLに貼り付ける場合があります。

カートで標準対応していない場合

カート側で標準対応していない場合や、独自のカートシステムを利用している場合は、やや実装が大変です。

以下のように、

と、

の間に、追加のタグを埋め込む必要があります。黄色文字の部分が追加部分です。

というようなコードとなります。

非常に難しいですね。

この辺りは、どうしてもプログラミング的な知識が必要となるので、付き合いのあるITベンダーさんであったり、外注化を検討した方が良いかと思います。

まとめ

今回は、ECサイトを運営している人には必須となる、eコマース設定のやり方をお伝えしました。

やや難しい部分だったかもしれませんが、最初に設定すればその後は触る必要がないので是非挑戦してみてください。

投稿 eコマースの設定[基礎] 　[Googleアナリティクスで最初にやるべきこと2] は 岐阜県関市のWEBマーケティング・WEB・EC制作＆コンサルティング　CELLEC に最初に表示されました。

ECに携わる仕事をしていると、クライアントから早かれ遅かれ必ず相談のあることに「自社ECサイト」が挙げられます。

「今モール中心で売ってるんだけど、やっぱり自社サイトも持つべきでしょうか？」という具合ですね。

結論から言えば、「順番は後でも構わないですが、必ず持っておきましょう」と話すようにしています。

今回は、その理由の一つをプラットホームに依存することのリスクの面からお話をしたいと思います。

プラットホーム依存は危険。いつでも退場の危険性

前述しましたが、自社ECを持つべき理由として、「特定のプラットホームに依存した売上に偏ると怖い」というのがまず挙げられます。

プラットホームとは、ECで言えば例えば楽天市場やAmazon、Yahooショッピングなどの大手モールになります。

これらは、モールという大きな単位で覇権を争っており、それぞれが抱える個々のショップはその覇権争いの一つの駒・ツールでしかありません。

もちろん、その構成要素である各店舗の成長の上にプラットホームの勝ちはあるのですが、プラットホームが勝つためなら、ある程度の出店条件や規約は簡単に変更してきます。

規約変更の歴史

昔で言えば、楽天市場が固定出店料での出店契約からロイヤリティを導入した時、最近で言えば楽天市場が送料無料ライン一律化を宣言したり、楽天ペイの強制導入によりクレジットカード決済の導入が必須になったことなどが代表例です。

あ、楽天の商品メイン画像の文字入れ２０％制限などもありましたね。

楽天ばかりじゃん、という気もしますが・・・・（笑）
詳しくは↓でも触れています。

楽天の送料無料ライン一律化に対しての、店舗組合の設立

Yahooでも2013年のEコマース革命宣言により固定出店料がゼロになったことも、逆の意味ではプラットホームの独断ですよね。

固定費が下がって、損益分岐点が下がった一方、ライバル店舗が一斉出店したことや、激安ショップが増えたことで結果的にはプラスにならないケースもあったかと思います。

また、個人の経験から言えば、Amazonでのメイン画像の白抜きが漏れておりいきなりアカウント停止を食らった苦い経験もあります。

ECからは外れたところでも、YouTubeの規約違反ということでアカウントをBANされたユーチューバーなども数知れません。

何が言いたいかというと、これらのプラットホームは、全体優先かつ個別は切り捨てることを恐れていないため、一瞬で退場させられる危険を持っているということです。

今後もECに関しては、モール間の争いは更に激化する見込みですので、各社の規約は大きく変化していくでしょう。

そのたびに振り回され、疲弊するのはヒト・モノ・カネといった有形リソースの不足している中小企業です。

自社ECサイトを持つべき理由

特定プラットホームに依存するのは危険ということはご理解いただけたと思いますが、その点に置いて自社ECサイトはリスクが少ないと言えるでしょう。

サイト上の画像やテキストの表現面や、決済方法などは一切制限はなく、自由に店舗や世界観を表現できます。

商品価格の面でも、モールほど容易に比較はされないため、サイトの中で買ってもらえる仕組みを作れば価格競争にも巻き込まれにくいとも言えます。

モールの意向により膨大な作業が発生することもなければ、戦略を揺るがすようなロイヤリティや料金負担に怯える必要もありません。

自社ECサイトの欠点・デメリット

とはいえ、自社ECサイトにもある程度の欠点やデメリットもあります。

軽く挙げれば、

• 法的なリスク
• ファン・リピータの育成コスト
• 集客コスト

などが代表的なものでしょうか。

法的なリスク

今回のプラットホーム依存のデメリットの裏返しとなりますが、モールでは法的なリスクを軽減するため、ある程度のチェック機能を持っています。

例えば、価格表記については景表法という法律に規定されており、二重価格の仕方によっては有利誤認や優良誤認といった、法的にアウトなケースも起きやすいのがECサイトです。

楽天では、過去に起きたスーパーSALEでの二重価格詐欺の件により、モール全体の信頼を損ねてしまったことから、システム的に二重価格のチェックが導入されました。

故意でなかったとしても認識の甘さで景表法は侵してしまうリスクはあります。

それを防いでくれる仕組みというのは、ある意味ではモールのメリットであり、自社ECでのデメリットになりえます。

同じく、特定商取引法などがECサイトは関係してきますが、この表記に関するリスクも自社ECサイトはすべて自社で負う必要もあります。

ファン・リピータの育成コスト

モール全体や、更に他のサービスでも使い回せるポイント制度など、モールにはそこで買い物をさせる動機となる制度があります。

その点、自社ECサイトはポイントシステムがあってもその店舗だけになりますし、なによりポイントをばらまくモール企画のような派手な施策は打つことが難しいです。

ネットショップという、「どこで買ったか」ということが重視されにくいシステムである以上、ファンやリピータを育成する難しさは、モール以上かもしれません。

集客コスト

最後に集客についてです。実はこれが一番問題とも言えるでしょう。

大手モールは、そのモール自体に集客力や認知度があり、その恩恵を個々の店舗も受けているのは間違いのないことです。

また、あまり認識していないECサイト運営者もいますが、モールも外部（googleなどの検索エンジンや、各WEB媒体へのディスプレイ広告枠など）に大きく資金を投じて、モールに人を集める施策をしています。

その面で、集客コストを肩代わりしてもらってるとも言えます。

自社サイトは、一部のロイヤリティ制のカートシステムを除き、そういった集客サービスはほとんどありません。

つまり、人を集めるコストは全部自社で負担する必要があり、集客無い所に絶対に注文が来ることはありえないのです。

これは大きなデメリットですよね。

まとめ

ここまで、プラットホームに依存することのリスク、自社ECサイトを持つ理由、更に自社ECのデメリットまで大筋で説明をしました。

長短両面ありますがやはりECをやる以上は、自社ドメインで、自社ECサイトを運営することは長い目で見て必須だと思います。

各社、モールの仕組みに風見鶏のようについていくだけでもキツイ状況のなか、自社ECを推奨するのは無責任や理想論という指摘もないではありません。

しかし、特定のプラットホームに依存することで、いきなり売上がダウンしたり強制退場といったリスクがある以上、リスクヘッジの意味においても自社ECを持つということは重要な意味があります。

短期的ではなく、中長期的な目線でのショップ運営を考えてもらえるきっかけになれば嬉しいです。

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