D2C(DtoC)に似た用語に、「B2C(BtoC)」「B2B(BtoB)」「C2C(CtoC)」などがあります。

WEB系の用語は3文字のアルファベットばかりで覚えきれないですよね。。

でも、これらをちゃんとマスターしておかないといけません。
「D2C(DtoC)」という用語ばかり社内で先走ってしまった結果、他のスタッフがB2Cとの区別がついておらず方向性や施策がバラバラに。

なんてことにもありえそうですよね。

今回は、この似た用語についての意味と、D2C(DtoC)が他と違うポイントについて学びましょう。

D2C(DtoC)と似た用語と、その意味

一般的には、次のような用語が似てます。

B2C(BtoC)

Business to Consumerの略で、事業者が消費者に対して販売やサービスを提供する取引形態です。

例えばAmazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどのECモールや、自社ECサイトなども一般的にこの形ですね。

Businessは、法人でなくてもあくまでも事業者という意味ですので、個人事業主によるECサイトなどもこちらに含まれます。

B2B(BtoB)

Business to Businessの略で、事業者が事業者に対して販売やサービスの提供をする取引形態です。

要は企業間取引ということになりますので、一般的な卸の販売形態だったり、コンサルティングなどの無形サービスなども含まれます。

C2C(CtoC)

Consumer to Consumerの略で、個人が個人に対して販売やサービスの提供をする取引形態です。

例えば、メルカリやヤフオク、ラクマ、minneなどのフリマサイトであったり、ココナラなどのスキルを売買するマーケットプレイスでの取引もこれに該当します。

特にメルカリの急激な普及により、爆発的に市場規模が増えた取引形態ですね。

O2O(OtoO)

Online to Offlineの略です。

オンラインでの活動を通じてブランドやサービスを認知させ、実際のリアル店舗（オフライン）への集客や購入をさせるという取り組みを表す用語です。

2010年代中盤位に非常にネットマーケティング界でトピックスとなりました。

同時期に「オムニチャネル」という用語も流行しました。

C2B(CtoB)

Consumer to Businessの略で、個人が企業・事業者に対して販売やサービスの提供をする取引形態を言います。

例えば、Lancers、CrowdWorksなどのクラウドソーシングなどによる作品の納品であったり、個人が作成したコンテンツを企業が買い取るWEBサービス（写真やイラストなど）が代表的な形態ですね。

ただ、他の用語よりは少し規模や流行具合が低い取引です。

B2E(BtoE)

さてそろそろ嫌になってきたと思います。
私も書いてて嫌になってきましたが、もうちょっとなので我慢してください。

Business to Employeeの略で、企業が労働者（従業員）に対しての福利厚生などのサービスを提供する取引形態です。

背景に、2010年代後半に顕著になった人材不足や転職市場の売り手市場により、企業が人材の囲い込みを行うためにこのようなB2Eのサービスを使うケースが増えてきました。

B2B2C（BtoBtoC）

Business to Business to Consumerの略で、企業対企業対個人という直訳になります。

意味分かんないですよね。

要は、最終的に消費者に販売をする過程での企業と企業間の取引を含む一連の流れを表します。

・・・更にわからないですか？

例えば、Amazonがメーカーから商品を仕入れ、消費者に販売するケースもB2B2Cになります。
メーカー（B) to Amazon(B) to 消費者(C)　というような、B2Cの間に企業を仲介する形態やそのプラットホームを示します。

楽天トラベルや、不動産の販売/賃貸仲介サイトなどもB2Cを仲介するプラットホームという意味で当てはまります。

んで、何が違うの？

以上の3文字用語がD2C(DtoC)と違う点を、区分けしてみました。

【誰と誰の取引かを表す用語】

• B2C(BtoC)
• B2B(BtoB)
• C2C(CtoC)
• C2B(CtoB)
• B2E(BtoE)
• B2B2C（BtoBtoC）

【媒体の関連性・流れを表す用語】

• O2O(OtoO)

【消費者とのつながりや販売方法を含む取引形態や概念を表す用語】

• D2C(DtoC)

ということになります。

似た用語なのに微妙に意味合いが違うのがややこしいですよね。

まとめ

D2C(DtoC)という新しい用語が一般的になるにつれ、他の用語との違いが曖昧になってしまう危険性もありますので、是非これを機会に一度おさらいしてみてくださいね。

投稿 D2C（DtoC）とB2C、B2B、C2C等の用語との違い は 岐阜県関市のWEBマーケティング・WEB・EC制作＆コンサルティング　CELLEC に最初に表示されました。

D2C(DtoC)というキーワードだけが先走りしている感もありますが、D2C(DtoC)の定義ってなんだろう？って思いますよね。

当社もD2C(DtoC)支援のサービスを行っていますが、若干ふんわりしている感があります。

実はD2C(DtoC)の概念は新しいものではなく、今までも行われてきた販売形態に対してD2C(DtoC)というラベルを付けたものなんですよね。

今回は、様々な観点からD2C(DtoC)の定義を明確化してみたいと思います。（誤解や認識の相違を覚悟しながら・・・）

違うぞ！という点があれば、こそっと教えていただければ嬉しいです（笑）

D2C(DtoC)の要件

メーカーが消費者に直接販売すること

まず大前提として、メーカーが消費者に対して直接販売すること（B2C)であることが挙げられます。

問屋、小売店などの中間流通経路を省き、消費者に直接販売をする販売形態です。

サプライチェーンの垂直統合

川上である原材料の調達までをすべて統合することまでは必須要件ではないと思いますが、基本的には企画・調達・生産工程から物流までを垂直で管理します。

もちろん、工程の一部を外注化することは要件とは矛盾しません。

ECを中心とした、デジタル・ネイティブ（又はデジタル中心）の販売であること

殆どがECのみのブランドであるか、ECを中心とした販売形態を採っているブランドであることが要件です。

また、消費者とのコミュニケーション手段もデジタルネイティブ、又はそれに限りなく近い手段で行われます。

データドリブンであること

ECなどで得られたビッグデータを分析・活用し、さらなる商品開発や顧客体験の改善につなげるスタイルであること。

SNSなどで消費者と直接エンゲージメントすること

「エンゲージメント」自体がふわふわした言葉ではありますが、ここでは「つながり」程度の関係性を指します。

メーカーが自社で消費者とつながり、意見や感想を収集し、次の企画にフィードバックをするスタイルであること。

高価格化にこだわらず、リーズナブル・機動的な価格設定を行えること

高付加価値、高価格にこだわらずリーズナブル（合理的）な価格を許容すること。

このような要件があると言えそうです。

もちろん、全てが必須の要件というわけではなく、一部が欠けていても広義ではD2C(DtoC)と言っても良いのではないでしょうか。

まとめ

以上が、D2C(DtoC)という言葉の「最大公約数」的な概念です。

流行りのキーワードに踊らされたり、概念に無理やりビジネスモデルを当てはめるようなことは本末転倒です。

この概念をやはり「ふんわり」と理解したうえで、D2C(DtoC)とはなんなのかという認識を高めていただければ幸いです。

投稿 8割理解できる、D2C(DtoC)の定義 は 岐阜県関市のWEBマーケティング・WEB・EC制作＆コンサルティング　CELLEC に最初に表示されました。

D2C(DtoC)という言葉は、じわじわと盛り上がりを見せています。

そのメリットがクローズアップされる一方、デメリットや不安な面を払拭できず、D2C(DtoC)への舵を切ることができない企業も多いです。

今回は、代表的なD2C(DtoC)のメリットやデメリットを紹介します。

D2C(DtoC)メリット

それでは、具体的にメリットを見てみましょう。

自社のビジョンを素直に伝えられる

従来のメーカーの代表的な取引といえば、OEMやODMなどですよね。
小売業者などのブランドの世界観やヴィジョンをそのまま製品化する（させられる）ことが多かったと思います。

D2C(DtoC)は、自社の大切にする価値観（ヴィジョン）を、伝えたいターゲット消費者に誤解なく伝えることができます。

メーカーが独自の販売チャネルを持つことができる

D2C(DtoC)をはじめることにより、既存のOEM生産、問屋や小売店への販売などだけでなく、消費者に直接販売するチャンネル・機能を自社に持たせることができます。

これからの時代、既存の中間の流通チャネルはますます省略化されていくことは明らかです。

そのときに、直販のチャネルを持つことは、メーカーのリスク軽減や売上確保のためにプラスに働くことになるでしょう。

利益率が高い

例えば従来、

上代：5,000円
下代：2,500円
製造原価：2,000円

というような商品があったとすると、卸取引では粗利率20％（500円÷2,000円）となりますが、D2C(DtoC)なら、60％（3,000円÷5,000円）まで上昇します。

単純に粗利率が上がるだけでなく、当然そのマージンの間でセールやクーポン割引など、自由な販促手法を取ることができるようになります。

消費者からの意見をダイレクトに商品作りに反映させられる

個人的にはこのメリットが一番大きいと思います。

消費者と直接つながり、意見を取り入れながら改善をしていくD2Cでは、消費者からのレビューやSNSでの感想を直接受けることとなります。

従来の取引では一部ブラックボックス化されていたり、得意先からの情報開示が限定的であるこれらの貴重な情報を自社で蓄積し、改善や商品企画へのフィードバックを行うことが可能です。

これは、メーカーの本質的な競争力を確実にアップさせることとなるでしょう。

既存流通業者とのパワーバランスの改善

消費者への直接販売能力を持つことで、既存の流通業者への売り手としての影響力を高めることができます。

商談でも、自社が消費者から得た情報を元にした情報を交えることで、有利に進めることができる場合も増えるでしょう。

D2C(DtoC)デメリット

メリットの一方、デメリットもあります。

コストがかかる

一番の問題はコストの問題です。

従来、OEM先や小売店に任せていたマーケティング活動をすべて自社又は外注で進めることは、単純にコストアップ要因となります。

特に中小のメーカーは広告・宣伝能力に乏しいことがあり、これらのノウハウを手に入れるためには経験者を雇用したり、外注先に委託する必要がでてきます。

D2C(DtoC)以前でも、「ただ物を作ればいい」という時代でありませんが、まだまだこれらのコストを考慮していないメーカーは多いです。

ある程度の予算を確保していく必要があります。

製品の生産ロット確保が難しく、在庫リスクも

従来は大口の顧客からの大量注文によりコストを下げられた面もあると思います。

一方、D2C(DtoC)では、D2C(DtoC)ブランドを構築する商品の大部分を自社製品で準備をする場合が多いです。

当面の商品ラインナップを揃えるために、当初の1商品ずつの生産ロットを抑える必要があり、結果として製品原単価が上がってしまうことも多々あるでしょう。

また、現在の消費者ニーズは、奥行きが短く、また移り変わりも激しいです。
ある程度のブランド力を身につけるまでには、この経済的生産量のせめぎあいと在庫リスクはデリケートな問題として顕在化してきます。

人材育成の時間など人材面

コストの項目とも共通しますが、D2Cを実現するために、いつまでも外注を使っていると自社にノウハウが蓄積することはありません。

もちろんコアな業務と外注可能な業務を線引し、何もかも自社で対応する必要はありませんが、今まで企業のDNAに無かった業務を学習し、教え、引き継いでいくといった人材の確保、育成、離職リスク、マニュアル化などの時間的・金銭的コストは考えておくべきでしょう。

既存の卸先との軋轢が生まれる可能性

D2C(DtoC)ブランドが有名になればなるほど、従来のOEM元や卸先から価格や販売条件についての苦情やバッティングが生じるケースは増えてきます。

D2C(DtoC)を進めるには、かならず戦略的、計画的な既存流通経路の交通整理を行う必要があるでしょう。

また、その過程で取引が継続できなくなる可能性も十分起こります。

そうなる可能性を認識し、事前に既存の取引先への説明や意見聴取などを丁寧に進める必要があります。

個別できめ細やかな対応が要求される

消費者に直接販売をするということは、それを行ったことのないメーカーにとっては、非常に手間に感じることがほとんどです。

販売の手間、出荷・梱包の手間、フォローの手間など、数えればキリがないほど細かい作業が発生します。
しかも、それを個々の消費者に合わせた対応をする必要がありますので、現場のストレスも高まることもあります。

また、そのDNAを全社に認識をしてもらうまで地道な情報共有や、D2Cの意義を社内に説明をし続ける必要があります。

まとめ

D2C(DtoC)のメリットとデメリットをまとめてみました。

私（当社代表）自身、メーカーでD2C(DtoC)ブランドを立ち上げ、運営をしてきた数々の苦労を思い出しながらなるべく丁寧に書いたつもりです。

これからD2C(DtoC)のスタートを検討されているメーカーに、少しでも同じ苦労をしないように役に立てば嬉しいです。

また、当社ではこのような考えられるデメリットに対してトータルで支援するサービスを展開しています。

ご興味ある方は、是非お問い合わせください。

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